【スムーズにデータ移行】データコンバージョン機能とは

税理士事務所向けのみならず、一般企業向けも含めると数多くの会計システムが世の中に普及しています。

ITの進展によって会計システムを利用する企業が増えた「いま」だからこそ、新たに顧問契約を結ぶ企業が税理士事務所では利用していない会計システムで自計化をしていて対応に困った方や、自計化先の会計システムをすべて購入することになったという方もいらっしゃるのではないでしょうか？

そこで今回は、会計システムの移行に大いに役立つデータコンバージョン機能について解説いたします。

​実は簡単！会計システムの移行作業

会計システムの移行作業をここ最近にされた方であれば実感をお持ちの方もいらっしゃるかと思いますが、現在は各システムベンダーがデータコンバージョン機能を提供している場合が多く、対応している会計システムの移行元ベンダーであれば比較的簡単に「勘定科目・仕訳・補助科目・摘要辞書・過去残高」などを移行することが可能です。

例えば、比較損益計算書/貸借対照表を顧問先に提供したい場合に仕訳データを手入力で新規に作成することは大変ですが、データコンバージョン機能によって、効率的に一括で仕訳を移行（インポート）して、比較損益計算書/貸借対照表を作成することができます。

移行するデータによって違いがあるのですべてに当てはまるわけではありませんが、１会計期約20分ほどで移行作業が完了します。

データコンバージョンの仕組みは？

移行元の会計システムから、勘定科目や仕訳データをCSV形式で吐き出し（エクスポート）、そのデータをデータコンバージョン機能によって移行先の形式に変換をして、取り込み（インポート）をしています。

もしこの機能がない場合は、移行元から吐き出した（エクスポート）CSV形式のデータを移行先のデータ形式に並び替えて取り込み（インポート）をしなければならず、Microsoft Accessやマクロの知識が必要になってくるため、システムに詳しい方でないと敷居が高く感じられるかもしれません。その観点から見ると、データコンバージョン機能を提供している点も重要と言えます。

自計化システムの一本化も！

中小企業白書「中小企業における記帳を行う際の IT の活用状況」によると、中小企業の約7割が記帳時に会計システムを利用しています。<参考：中小企業における記帳を行う際の IT の活用状況>
このことから、新たに顧問契約を結ぶ企業がすでに自計化をしているといったケースも少なくありません。その際にデータコンバージョン機能を使って、税理士事務所が利用している自計化システムに一本化することによって業務効率を向上させることができます。

また、従来のインストール型会計システムから利便性の高いクラウド会計への移行を推進することによって、リアルタイムの会計指導や高度なセキュリティを顧問先に提供することができます。会計データの移行がネックに感じられていた方はこの機会に新たなシステムへの移行・一本化をご検討されてはいかがでしょうか。

＜データコンバージョン動画はこちら（弥生版）＞